大手SIer一覧と売上ランキング【上場企業20社】｜連結売上高・系統の比較表と大手案件への近づき方

大手SIerとは

大手SIerとは、企業や官公庁のシステムを大きな規模でまとめて請け負う、売上の大きいSIerのことです。この記事では、上場している会社のうち、連結売上高が大きい会社を大手としています。

SIer（エスアイヤー）とは、お客さんのシステムを企画から開発・運用までまとめて請け負う会社のことです。システムインテグレーター（System Integrator）の略です。

連結売上高とは、親会社と子会社をひとつのグループとみなして合計した売上のことです。国際会計基準を使う会社は「売上収益」と呼びます。

大手SIerは、生まれた経緯でメーカー系・ユーザー系・独立系・外資系に分けて呼ばれます。系統ごとの特徴はSIerの種類別一覧で詳しく解説しています。

大手SIer一覧と売上ランキング【上場20社】

上場している大手SIerを、直近の通期決算の連結売上高で並べると次のとおりです。

※ 売上高は、各社が公表した決算短信の数値です（2026年9月28日確認）。百万円単位を億円にし、1億円未満は切り捨てています。

※ 日立製作所・NEC・富士通は、IT以外の事業も含む会社全体の売上です。

※ DTS（1,352億13百万円）とオービック（1,352億9百万円）はほぼ同じで、DTSがわずかに上回ります。

※ 系統は、主な株主と成り立ちから編集部が分けたものです。BIPROGYは、大日本印刷が議決権の21.46％を持っています（2026年3月31日時点）。ただし一般に独立系として扱われることが多いため、独立系としました。

上場していない大手SIer

売上が大きくても、上場をやめた大手SIerは表に入れていません。取引先としては今も重要な会社です。

NTTデータグループの2026年3月期の売上高は5兆46億円です。上場していれば、国内のIT専業で最も大きい会社です。

外資系SIerが表にない理由

日本IBMやアクセンチュアなどの外資系SIerも、日本では上場していないため表に入れていません。外資系SIerとは、海外に本社がある会社の日本法人のことです。

外資系SIerの案件は規模が大きいので、取引先候補として系統別に見ておきます。詳しくはSIerの種類別一覧で解説しています。

売上ランキングから読み取れる3つのこと

大手SIerの売上ランキングからは、次の3つが読み取れます。「メーカー系が大きい」「IT専業の上位は大塚商会と野村総合研究所」「業界再編が続いている」です。

1. メーカー系3社の規模が飛び抜けている
日立製作所・NEC・富士通は、どれも売上3兆円を超えます。ただし3社ともITだけの会社ではありません。IT部門の案件は、グループのSIer子会社を通して協力会社に流れることが多いです。

2. IT専業の上位は大塚商会と野村総合研究所
大塚商会は中小企業向けに強く、野村総合研究所は金融・流通向けに強い会社です。同じ大手でも、得意なお客さんがまったく違います。

3. 業界の再編が続いている
2025年から2026年にかけて、NTTデータグループとSCSKが親会社の完全子会社になりました。TISは2026年7月1日にインテックと合併し、社名をTISIに変えています。取引先リストの社名は、年に1回は見直しましょう。

大手SIerの売上が伸びている背景

大手SIerの売上は、国内企業のIT投資が堅調なことを背景に伸びています。業界紙の週刊BCNは、主要SIerの2026年3月期決算を「堅調な国内IT需要で好業績」とまとめています。

野村総合研究所は、国内の売上高が7,059億円（8.2％増）と伸びました。国内の案件が増えれば、協力会社への発注も増えやすくなります。SES営業にとっては、大手SIerの国内売上の伸びが案件の多さを見る手がかりになります。

SES営業が大手SIer案件にたどり着くまでの商流の典型

SES営業が大手SIerの案件に入る典型は、エンド → 大手SIer（元請け） → 一次請け → 自社の流れです。大手SIerと直接契約できる会社は限られるため、多くのSES企業は一次請けの下に入ります。

商流とは、システムの仕事がエンド（発注元）から、いくつもの会社を通って流れてくる経路のことです。

元請けとは、エンドから直接仕事を受ける会社のことです。大手SIerは多くの場合、元請けの位置にいます。

エンド（銀行・メーカー・官公庁など）
   ↓ 請負・準委任
大手SIer（元請け）
   ↓ 準委任が多い
一次請け（大手SIerの協力会社・中堅SIer）
   ↓
二次請け（SES企業）
   ↓
三次請け以降

公正取引委員会は2022年6月の報告書で、ソフトウェア業の会社を「元請」「中間下請」「最終下請」に分けて調べました。対象は資本金3億円以下の会社で、この設問には4,589社が答えています。割合は元請40.4％・中間下請38.2％・最終下請21.3％でした。

中小のソフトウェア会社でも、4割は元請けの仕事を持っていることになります。一方で、6割近くは下請けとして仕事を受けています。

→ 一次請けと二次請けの単価の違いはSESの一次請け・二次請けの違いで解説しています。

大手SIerの案件に近づく5つの手順

大手SIerの案件に近づくには、大手と直接取引している一次請け企業を見つけ、そこから信頼を積むのが現実的な順番です。

1. 狙う大手SIerを決める：表の中から、自社のエンジニアのスキルと合う業界に強い会社を選びます。

2. その大手の一次請けを調べる：中堅SIerの有価証券報告書で「主要な顧客」欄を見ます。狙う大手の名前がある会社が一次請けの候補です。

3. 一次請けと取引を始める：パートナー募集ページや交流会から連絡します。最初は小さな案件でも1件決めることを優先します。

4. 現場で実績を積む：自社エンジニアの評価が上がると、同じ大手の別案件にも声がかかりやすくなります。

5. 大手SIerの協力会社登録を目指す：実績と体制が整ったら、大手SIerの協力会社の窓口に申し込みます。

編集部としては、手順2を飛ばさないことをおすすめします。大手SIerに直接申し込んでも、実績がないうちは審査が通りにくいためです。

→ 一次請け候補の探し方は一次請け・二次請けSIer一覧にまとめています。
→ エンド直の開拓はSESのエンド開拓のやり方で解説しています。
→ SES事業を持つ上場企業はSESの上場企業一覧と大手ランキングにまとめています。

大手SIerの案件で確認しておきたいこと

大手SIerの案件に入るときは、商流の深さと契約の形を最初に確認します。大手の案件でも、何社も間に入ると単価が下がり、指示の出し方も複雑になります。

特に指揮命令は大切です。準委任契約なのに、客先の社員が自社のエンジニアに直接指示を出すと、偽装請負になるおそれがあります。

→ 判断の目安は偽装請負の判断基準｜SES営業が避けたいNG行為10選で確認できます。

※ この章は一般的な情報で、法的助言ではありません。個別の契約は弁護士などの専門家にご確認ください。

チョータツで大手SIer案件の情報を整理する

大手SIerの案件は、一次請けを通して何社からも同じような形で届きます。自分で管理するなら、メールを読み、案件ごとに商流と条件をExcelに書き写す必要があります。チョータツを使うと、この作業をまとめて進められます。

チョータツは3,000社以上が使うSES営業向けのツールで、無料で始められます。取引先ごとの案件を並べて見られるので、同じ大手SIerの案件を複数の会社から受け取っても整理しやすくなります。

よくある質問

Q. SIerの大手はどこですか？

上場企業の売上で見ると、日立製作所・NEC・富士通のメーカー系3社が上位です。IT専業では大塚商会、野村総合研究所、TISIが大きい会社です。非上場ではNTTデータグループが最大級です。

Q. SIerの上場企業ランキングは、何の数字で比べるのがよいですか？

規模を比べるなら連結売上高が基本です。ただしメーカー系はIT以外の売上も含みます。IT部門だけを見たいときは、有価証券報告書のセグメント情報を確認しましょう。

Q. NTTデータやSCSKが一覧にないのはなぜですか？

どちらも親会社の完全子会社になり、上場をやめたためです。NTTデータグループは2025年9月26日に上場廃止になりました。取引先としては今も大手です。

Q. 小さなSES企業でも、大手SIerと直接取引できますか？

可能ですが、実績や会社の体制を問われることが多いです。まずは大手と取引している一次請けと組み、現場での評価を積んでから申し込むのが近道です。

Q. 大手SIerの売上ランキングは毎年変わりますか？

変わります。決算は年1回まとまるので、決算発表後に見直しましょう。合併や非上場化で社名や順位が変わることもあります。

まとめ

• 上場している大手SIer20社を、連結売上高の順に一覧にした（2026年9月28日確認）

• 上位は日立製作所・NEC・富士通。IT専業では大塚商会と野村総合研究所が大きい

• NTTデータグループ・SCSK・伊藤忠テクノソリューションズは非上場。TISはTISIに社名変更

• SES営業が大手SIer案件に入る典型は、大手SIer → 一次請け → 自社の流れ

• 大手に近づく近道は、大手と直接取引している一次請け企業と組むこと

運営：チョータツ（株式会社DrivenX）｜編集方針｜公開日：2026年9月29日｜更新日：2026年9月29日

参考資料（2026年9月28日確認）

• 公正取引委員会「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書について」（2022年6月29日）

• 公正取引委員会「同報告書（本文PDF）」（14ページ：元請・下請の定義と割合）

• 金融庁「EDINET」（各社の有価証券報告書）

• 日本取引所グループ「上場会社検索」

• NTTデータグループ「当社株式の上場廃止のお知らせ」

• SCSK「2025年12月13日付 適時開示（住友商事による公開買付けの結果）」

• 日本取引所グループ「上場廃止等の決定：伊藤忠テクノソリューションズ」（2023年11月14日）

• TISI「TISとインテックの合併完了および商号変更に関するお知らせ」（2026年7月1日）

• 週刊BCN+「主要SIerの2026年3月期決算 堅調な国内IT需要で好業績」（2026年6月1日）

• 日本取引所グループ「適時開示情報閲覧サービス（TDnet）」（各社の決算短信）

• 決算短信の例：日立製作所 2026年3月期、大塚商会 2025年12月期、DTS 2026年3月期

• BIPROGY「支配株主等に関する事項について」（2026年6月25日：大日本印刷の議決権所有割合）